日本テレビ系列29社で構成するＮＮＳ（※2枚目参照）および「24時間テレビ」チャリティー委員会は、インドネシアで11万5千人、スリランカで約3万人、インドで約1万人など、16万2千人を超える人が亡くなり、行方不明者1万4千人以上、家などを失った被災者の数220万人（日本赤十字社調べ）という大惨事となったスマトラ島沖地震・津波災害の被災状況を鑑み、本日1月18日（火）、ＮＮＳ29社を代表して日本テレビ放送網株式会社社長　間部耕苹が日本赤十字社　藤森昭一社長を訪れ、目録を贈呈しました。

　贈呈式で藤森社長は「昨年は災害が多く発生し、新潟県中越地震そしてスマトラ島沖地震と、我々としても万全を期してきた。しかしながら、その被害状況は想像を超えるもので、成田空港に常備している救援物資を現地に届けることも困難を極めた。今後は感染症が広がる危険性も高まるのでさらに注意をしなければならない」と述べ、「今回、非常に多くの義援金が寄せられたのは、メディアの関心が高く、現地の様子を報道してもらったおかげだと思っている」と引き続きメディアの協力が不可欠であることを強調しました。

　これに対し間部社長は、これまで24時間テレビが行ってきた海外援助についても触れ、「今回の義援金の寄付が、スマトラ島沖地震による被災者の方々の支援に役立てられ、一刻も早く復興の兆しが見られることを願っている」と話しました。